外国ETFとは、外国の法律に基づいて設定され、外国の証券取引所に上場しているETFのことを指します。「海外ETF」や「外国籍ETF」と呼ばれることもあります。例えば、米国のニューヨーク証券取引所や英国のロンドン証券取引所に上場しているETFのことです。野村證券、楽天証券、SMBC日興証券、マネックス証券などを中心に、国内の証券会社の多くが外国ETFを取り扱っており、その数は増加傾向にあります。
米国で最も活発に取り引きされているETFで「Spiders（スパイダース）」の愛称で有名なSPDR S&P 500や「ダイアモンド」の愛称で知られるDIAMONDS Trust Series1も日本で購入できるようになりました。
外国ETFは、海外の市場に上場しているので、日本から購入する場合には外貨建ての投資対象となります。米国に上場しているETFであれば米ドル建て、英国に上場しているETFであればポンド建てとなります。決済は取引口座に外貨の残高を用意する必要がある場合と円で決済が可能な場合があり、対応は証券会社により異なります。また、取り扱っている外国ETFの種類や数は証券会社により異なります。
投資対象としては、米国や欧州の株式や債券だけでなく、メキシコやブラジル、インドなど、様々な国の株式や債券等を投資対象とする外国ETFがあり、外国ETFを利用することで、世界中の資産に投資することが可能だと言えます。 なお、日本国内に上場しているETFと同様に、外国ETFの多くが特定の指数への連動を目指すインデックスファンドですが、アクティブ運用型のETFや派生商品を組み込んだETFなど、国内のETFには見られないタイプのリスクの高いETFもありますので、説明書をしっかり確認しましょう。
外国ETFの信託報酬（運用管理費）は、国内のETFと比較して、かなり低い水準に設定されているため、コストメリットのある投資対象と思われていますが、国内の証券会社に支払う売買手数料、外国証券取引口座の口座管理費、為替手数料、海外で発生する手数料を合わせると、かなりの額の費用負担が発生することがあります。特に、売買額が少額の場合は、費用の投資金額に対する割合がかなりに大きさになることもあります。これらの手数料をきちんと調べた上で、それでもコストメリットがあるかどうかを検討することが大切です。
また、ファンドの説明資料については、日本語では外国証券内容説明書と呼ばれる概要程度の資料が存在するだけで、目論見書のような詳細資料を日本語で入手できるところは限られています。目論見書は海外ではプロスペクタス（prospectus）と呼ばれており、上場している外国の取引所や運営管理会社のホームページに英文で掲載されているので、自分で見つけて理解する必要があります。
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